計測器新品購入時　三点書類の必須？

　計測器や測定器には二種の考え方が存在します。それは「実用可否」と「保証」です。

「実用可否」とはそのものズバリ、実務上で使用可能かどうかです。貴方の業務内容において必要な精度や安定性があればよく、これについては貴方自身の経験と感覚、業務内容、顧客の要求に依存します。

　例えば分かりやすく物の長さを測ると仮定します。「大体5mm」くらいの感覚でいいなら100円均一の物差し程度で十分でしょう。物によってはmm単位で信用できない代物だったりしますが、それでいいならOKです。
　ただある程度の精度がいるならJIS等に則った製品が必要ですし、あるいはノギスやマイクロメータといった高精度測定器が必要になります。
　しかしこれらはどの製品でも、業務内容において十分な精度があればそれでいい、というタイプの考え方になります。

　それに対して「保証」という観点では、考え方が全く異なります。問題は『その測定値は正しいのか？』という点になり、ここを突き詰めていくと質問にあるような証明書類が必要になってきますし、定期的な外部校正が欠かせません。
　この保証については一種独特で、トレーサビリティにも絡む考え方になりますが「正しいと証明されていない測定器の値は全て無意味」と考えます。無意味と言うか、ただ「それっぽいだけの数字」です。　

　正直この辺りについては、貴方がどんな顧客を相手にするかで大きく変わる部分です。保証について重要視しない顧客ばかりを相手にするならば、貴方がそうした部分にコストをかける意味は薄いです。
　ひたすら「実用可否」のみを考慮して、中古でも何でもかき集めてやればコストは圧縮できます。
　ただし品質保証という観点からすれば、そうした機器類を使用していて万が一トラブルが発生した場合、特に「顧客か貴方かどちらの責任か不明瞭」という類のトラブルが起きた時には非常に不利な事態になります。
　貴方の使用している機器の正しさが保証されていない＝貴方の仕事の正しさが保証されていない＝「お前が失敗したんだろう」という難癖に対する抵抗力が激減する、という形です。
　この辺りも織り込んで、また各性能の保証にかかるコスト(測定器の価格にモロに跳ね返ります)を考慮した上で判断する事をお勧めします。

　ちなみにですが、基本的には測定器では「校正証明書」があればその他の保証はあまり必要ないですよ。特に校正系統図。
　なぜならその構成業者がきちんと認定を受けている場合、校正事業者として登録されます。事業者はその認定を受けた範囲内で、審査機関等のロゴが入っている校正証明書を発行できますが、このロゴ自体がトレーサビリティを保証しますのでも認定事業者に依頼する限り校正系統図は完全に無意味です。

お礼

2020/02/06 00:08

ご回答有難うございます。「実用可否」と「保証」の考え方、とても参考になりました。高圧絶縁抵抗計や耐圧、リレー試験器等、特に重要な測定に関しては保証を意識し定期的に校正を行い、低圧絶縁抵抗計、アーステスター等は実用可否を意識し、使っていて怪しかったり、ある程度年数が経ったころに校正に出すと言った考えでまとまりそうです。

校正系統図が特に不要な件、納得です。訳もわからず三点セットでなければいけないと思っていました。お陰様で無駄な出費をかけずにすみます。

とても丁寧に解説して頂き有難うございました。

質問者