工場の配線延長について

＞工場の配線ラックや天井裏の配線で延長してある箇所があります。

所謂、ケーブルラックにケーブルを張る現場は高圧受電か特高受電の工場
よーするに主任技術者がＯＫと言えばそれだけの話
多くの場合、保全課長かそれクラスの人が兼任するけど
主任技術者はなんて言ってるの？
それともご自身が主任技術者？

まぁ、昭和時代にはそのような現場は珍しくなかったけどね

　ケーブルを接続する方法と言う視点で見ると、丸端子をボルトで縫うという方法は可能です。ある種の電動機の端子箱内の接続ではこれが正規の接続方法だったりもします。

　ところが、ケーブルラック上にひょっこりケーブル接続箇所があるとか、天井転がしの途中にケーブル接続箇所があるというのは、一般工事ではいかにもありそうですが、私が経験したプラント工事では明確に禁止されていました。

　そもそもケーブルを接続するには施主さんの要請が無ければできず、例えば改造工事だけど予算がないから既設ケーブルを延長してよ、と指示された場合などです。施工業者の計算間違い等でケーブルが2cm届かないという場合などは施主さんが特に許可した場合を除き全長を引き直します。長さが足りなかったんで延長していいですかなんて施主さんに相談する恥知らずな工事業者には会ったことがありません。全長の引き直しが当然です。

　以下はもし、どうしても延長しなければならない場合について。

　ケーブルとは被覆の機械的強度があるからケーブルなので、コードと違います。世間で言うLANケーブルはケーブルではなくコードです。3C2VとかCVとか、大の男が4人で力いっぱい引いて信頼性に不安が無いのがケーブルです。またケーブルは防爆危険個所で大気開放で(厚鋼電線管は使うが水抜きを設置できる)施工できる防爆性能も持っています。なにしろケーブル接続箇所はケーブル本来の強度を持っておらず、ケーブルラック上や、ましてや天井裏のケーブル転がしなどに設置することは出来ません。接続箇所を保護する必要もあるし、問題発生時の点検を容易にするために接続箇所を明確にする必要もある。ケーブルの接続にはプルボックスを設置してその中で丸端子のボルト縫いかまたは絶縁閉端子を使うか、または端子箱を設置します。

　ただ、私はいま出張先のホテルにいて、これが単に私が経験したプラント工事現場(宮城県から福岡県まで化学プラントや製油所やごみ焼却所)の標準施工要領に過ぎないのか、またはなにか法規の縛りがあるのか調べることが出来ません。プラント工事という視点では、プルボックスも使わず配線ラック上にケーブル接続箇所が転がっているというのは施工要領を逸脱していると思いますよ。接続方法の問題ではありません。適当な根拠でごめんなさい。私が上記のように信じていてどこでも通用すると確信しているという所までは本当です。

電気設備の技術基準の解釈には、電線の接続について次のように規定されています。
ここに規定していることに違反していなければOKということです。

【電線の接続法】（省令第7条）
第12条 電線を接続する場合は、第181条、第182条又は第192条の規定により施設する場合を除き、電線の電気抵抗
を増加させないように接続するとともに、次の各号によること。
一 裸電線（多心型電線の絶縁物で被覆していない導体を含む。以下この条において同じ。）相互、又は裸電線
と絶縁電線（多心型電線の絶縁物で被覆した導体を含み、平形導体合成樹脂絶縁電線を除く。以下この条にお
いて同じ。）、キャブタイヤケーブル若しくはケーブルとを接続する場合は、次によること。
イ 電線の引張強さを20%以上減少させないこと。ただし、ジャンパー線を接続する場合その他電線に加わる張
力が電線の引張強さに比べて著しく小さい場合は、この限りでない。
ロ 接続部分には、接続管その他の器具を使用し、又はろう付けすること。ただし、架空電線相互若しくは電
車線相互又は鉱山の坑道内において電線相互を接続する場合であって、技術上困難であるときは、この限り
でない。
二 絶縁電線相互又は絶縁電線とコード、キャブタイヤケーブル若しくはケーブルとを接続する場合は、前号の
規定に準じるほか、次のいずれかによること。
イ 接続部分の絶縁電線の絶縁物と同等以上の絶縁効力のある接続器を使用すること。
ロ 接続部分をその部分の絶縁電線の絶縁物と同等以上の絶縁効力のあるもので十分に被覆すること。
三 コード相互、キャブタイヤケーブル相互、ケーブル相互又はこれらのもの相互を接続する場合は、コード接
続器、接続箱その他の器具を使用すること。ただし、次のいずれかに該当する場合はこの限りでない。
イ 断面積8mm2以上のキャブタイヤケーブル相互を接続する場合において、第一号及び第二号の規定に準じて
接続し、かつ、次のいずれかによるとき
(イ) 接続部分の絶縁被覆を完全に硫化すること。
(ロ) 接続部分の上に堅ろうな金属製の防護装置を施すこと。
ロ 金属被覆のないケーブル相互を接続する場合において、第一号及び第二号の規定に準じて接続するとき
四 導体にアルミニウム（アルミニウムの合金を含む。以下この条において同じ。）を使用する電線と銅（銅の
合金を含む。）を使用する電線とを接続する等、電気化学的性質の異なる導体を接続する場合には、接続部分
に電気的腐食が生じないようにすること。
五 導体にアルミニウムを使用する絶縁電線又はケーブルを、屋内配線、屋側配線又は屋外配線に使用する場合
において、当該電線を接続するときは、次のいずれかの器具を使用すること。
イ 電気用品安全法の適用を受ける接続器
ロ 日本工業規格 JIS C 2810（1995）「屋内配線用電線コネクタ通則－分離不能形」の「4.2 温度上昇」、
「4.3 ヒートサイクル」及び「5 構造」に適合する接続管その他の器具

なお、除外規定が適用できるのは、次の場合です。
第181条：小勢力回路の場合
第182条：出退表示灯回路の場合
第192条：電気さくの場合